グループディスカッションを突破する上でまず最初に鍛えるべきたった一つの力

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最終更新日:2023年10月30日

グループディスカッションを突破する上でまず最初に鍛えるべきたった一つの力

自己分析

グループディスカッション対策というと、「相手の意見を否定しない」、「人に発言を促す」など対人マナー対策やいいタイムキーパーとはなどの役割別対策がメインになりがちですが、はっきり言ってグループディスカッションの評価基準を考えるとこのような対策は本質からズレていると考えられます。

今回は、グループディスカッションで必ず評価されるために最も大事な能力とその鍛え方についてご紹介したいと思います。

本選考とインターンの締め切り情報

グループディスカッションの試験の仕組み

さて大事な能力を考える前に、グループディスカッションの目的が何かを考えてみましょう。

 

もちろん就活生の目線から考えれば、「選考に通過する」ことですが、議論そのものの目的は「全員でいい結論を導く」ことです。いい結論を導いたチームは全員が通過する可能性が高まり、逆にいい結論を導くことができなかったチームは全員が落ちる可能性が高まります。

 

決して一つのチームから2人を絶対に通過させるという選考にはなっていないことに注意して下さい。その上で、個人として「議論にどれだけ貢献したか」によってチーム内の優劣がつく試験だと考えて下さい。

自分一人で論理的に結論まで導く力が大事

上記前提のもと、グループディスカッションで評価される上で、最も重要な能力は「一人でも論理的に結論まで導く力」です。

 

「愛とは何か」といったような漠然なお題に対して、一人でも自分なりに論理的なアプローチを考え、結論まで導くことのできる力が最も重要な能力だと言えます。

 

前述の通り、グループディスカッションでは、「議論にどれだけ貢献したか」が個人の評価基準となります。議論への貢献方法は、①議論の枠組みを作る⇒②人に発言を促すなど議論を進行させる⇒③的確な意見を述べ、議論を前に進める⇒④議論の流れを理解して脇道にそれた議論を修正する⇒⑤拡散した議論を集約し一つの結論に導く⇒⑥結論を発表するといった形があります。

 

それぞれのフェーズで貢献していくためには、答えを導くために自分なりに道筋を考えられるかどうかが重要になります。

 

グループディスカッションの具体例

それではわかりやすく、具体例で説明しましょう。

今、5人で「愛とは何か」というテーマでグループディスカッションをしているとします。5人全員が一人で結論までどうやっていいのかわからない状態では、どのように議論を組み立てていいのかわからず、全員が右往左往したまま時間制限を迎えてしまうでしょう。

 

この5人の中に一人だけ、一人で結論まで論理的に考えられる人がいるとどうでしょうか?

 

この一人(A君)は「愛とは何か」といった漠然としたテーマにおいては、「定義を明確にすること⇒定義に合う具体的事例を挙げること⇒複数の具体的事例から愛とは何かを説明する一般的な物事に落とし込むこと」というステップで考えればいいことを知っています。

 

A君は議論が始まった段階で①議論の枠組みを提案して、まず最初に「愛」の定義を全体で考えることを提案します。その上で②それぞれの人に定義を何にすべきか意見を求めます。

 

③中々、結論まで出そうにない時は、自ら結論に近い意見を述べることで議論を前に進めることができます。また④議論が結論を出す方向ではなく、脇道にそれているように感じた場合はそれを修正することもできます。

 

⑤結論についても、自分が考えた意見よりよいものがあればそれを採用すればよく、自分が考えたものよりもいい意見がなければ、謙虚に自分の意見でどうかと提案すればいいでしょう。

 

このように一人だけでも、議論の進め方がわかっており、一人でも結論まで導けるとそのチームはスムーズに議論を進めることが可能です。

 

一方で、そもそもあなたが自分一人で結論まで導ける人でなく、さらに誰も議論をリードできる人がいない場合は残念ながらチーム全員が落ちる可能性が高まるでしょう。

マナーは一人で結論を出せるようになってから重要になる

さてそれでは上記のようなケースで、5人全員が一人で結論まで導ける人材だったらどうでしょうか?

 

全員がそれぞれの思った通りに進めようとすると議論がまとまらずに空中分解してしまいます。この時に初めて、相手の意見にも耳を傾ける、全員が納得する方向で議論を進めていくなどマナーと言われる部分が重要になります。

 

譲る時は譲り、譲れない時は譲らずにうまいバランスで議論を進めることが重要になります。譲るケースと譲れないケースの状況判断が難しいところですが、議論の枠組みなど、より根本的な部分については譲らずに、結論に近いような具体的な部分は譲るといった形で整理するとうまくいきやすいかもしれません。

 

グループディスカッションにおいては結論以上に、その結論に至るまでのプロセスが評価されているというのがその理由です。

一人でも結論まで導く力を鍛える唯一の方法

ここまでで、一人で結論まで導く力の重要性を語ってきましたが、それではどのようにすればこの力が鍛えられるでしょうか。一つの答えとしては、ひたすら自分でグループディスカッションのお題を解いて、模範解答に触れるということがあります。

例えば外資系コンサルの面接で出題されるケース問題を解いている人は漠然としたお題に対しても、一人で結論まで導く力が鍛えられます。下記の本は外資系志望者でなくてもグループディスカッションの参考にもなるので、是非読んでみて下さい。

unistyleのケースにおいても下記の通りグループディスカッションのケースを解説しています。まずは自分の頭で考えてから、解答を読んでいただければ幸いです。

最後に

一人で結論まで導くという基礎的な能力があって、初めて1+1が2にも3にもなります。

多くの就活生がマナーや議論の際の役割などの本質的ではない対策ばかりになり、一人で論理的な結論まで導くという最も重要な力を見逃しがちです。

今回のようにどんな試験も「何が最も重要なのか」を考える癖をつけると、仕事においても成果をあげれる人になるでしょう。是非、就活のための対策ではなく、人生を豊かにするための方法を学んでいるという意識で、実生活に応用して欲しいと思います。

こちらの動画ではグループディスカッションについてわかりやすく解説しています。ぜひご覧ください。

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総合商社を志望する大学1・2年生が今のうちから意識すべきこと 総合商社を志望する大学1・2年生が今のうちから意識すべきこと 最近は就職に対する意識の高まりと総合商社人気から、大学1・2年生の学生からも相談を受けることがあります。個人的には、「就職なんて考えずにやりたいことをやるべき」というのはまったく賛成できずに、早いうちから意識を向けることは重要なことだと思います。とは言ってもSPIの対策やら面接対策などのテクニック的なものではなく、総合商社など大手企業を目指す上で今のうちから意識すべきことを伝えたいと思います。総合商社が求める人材は「リーダー」「己を知り、敵を知れば百戦危うからず」の言葉の通り、総合商社を志望するのであれば、まず最初に総合商社がどのような人材を求めているのかを知っておきましょう。企業が求める人材を理解する上では、採用の際のエントリーシート(企業に応募する際に提出する書類)の設問で何を聞かれているのかを見ることで理解することができます。特に14卒の三井物産のエントリーシートは秀逸で、総合商社がどのような人材を求めているのか明確に書かれていました。参考:闇雲な自己PRはNG〜自己PRするなら企業が求める人材を理解してから〜【三井物産エントリーシート設問】①あなたが決断を迫られた最大の場面はどのような時でしたか。また、そのとき、あなたはどのように考え、行動して決断したか、記述して下さい。(400文字以内)②あなたの過去の経験の中で、新しい発想、経験、機会や物事の仕方を探究して地域や組織、人びとに変化・変革を起こした事例を記述して下さい。(400文字以内)③あなたが目標に対してリーダーシップを強く発揮し、主体的に周囲の人と共に成果をあげた事例を記述して下さい。(400文字以内)④あなたが自分と異なる価値観を持った人たちと協働して目標を達成した経験について記述して下さい。(400文字以内)要するに、総合商社が求めている人材は、①決断して実行できる人材②新しい発想で、変化・変革を起こせる人材③リーダーシップを発揮し、周囲の人と共に成果を挙げられる人材④自分と異なる価値観を持った人と協力して目標を達成できる人材であるということがよくわかります。①〜④も様々な言葉で定義されていますが、ざっくりとした言い方をすると「リーダー」が求めている人材であるということが言えるでしょう。総合商社に入社するためには、上記①〜④が当てはまる人材であることを、自分自身の経験から伝えて、面接官に共感してもらう必要があります。今から意識すべきことダラダラと大学生活を過ごしているだけであったり、誰かに言われたことをただこなしているだけの大学生活では上記三井物産のエントリーシートの①〜④に当てはまる経験はできずに、身も蓋もない話ですが、総合商社にエントリーすることすらもできません。さてそれでは本題の大学1・2年生のうちから意識すべきことは何でしょうか。それは「リーダーとなる覚悟を持ち、実行に移すこと」でしょう。なぜこれほどまでにリーダーとなる人材が求められているのかは、下記のブログや本が詳しいので、ここでは詳細な説明は省きますが、要するに「組織の全員がリーダーシップを持った組織は、一部の人にしかリーダーシップがない組織よりもパフォーマンスが高い」からです。参考:なんで全員にリーダーシップをもとめるの?「Chikirinの日記」ここでいうリーダーとは主将やゼミ代表などの肩書きのことを言っているのではなく、・組織のために、考え、行動する決断をして、その考えや行動に対して責任を取れる人・組織のために、周囲の人と協力して成果を達成できる人・組織の中の多様な考え方、価値観を持つ人と協力して目標達成できる人・組織に対して、自らの考えを提案して、周囲の人を巻き込み、よい影響を与えることのできる人のことを言います。正に三井物産のエントリーシートで聞かれていることに似ていませんか?これらの行動はいま所属している組織の中でも意識できることだと思います。例えば、サークルに所属しているのであれば、サークルがもっとよくなる提案をする決断をして、周囲の人と協力してその提案を実現し、中には反対する人や考え方の異なる人がいるでしょうから、それらの人の理解を得て、協力してもらい、サークルによりよい変化をもたらすということができるはずです。そういった組織のための行動を起こすのは何も執行学年や幹部でなくても、出来るはずです。こういった行動を今から積み重ねる覚悟を持つというのが今まさに意識すべきことでしょう。リーダーとしての自信がない人もまずは組織のために小さなことから始めてみましょう。サークル、ゼミ、クラス、アルバイト、学生団体など、所属している組織は必ずあるはず。組織のための小さなことを積み重ねる中で、「どうすれば人に協力してもらえるのか」、「自分の思いを伝えるにはどうすればいいのか」、「価値観の違う人と協力する上で大事なことは何か」、「新しい発想を提案して受け入れてもらう上で大事なことは何か」といった人生で大事な気づきをたくさん得られるはずです。組織のための行動ができる「リーダー」は総合商社だけでなく、他の業界でも求められており、何より日本社会に圧倒的に足りないと言われているものの一つです。一人一人が、自分自身の行動・決断に責任を持ち、組織のための行動ができる人になると、世界はもっともっと素晴らしいものになるでしょう。これを読んだ一人でも多くの方が実践にうつしていただければ幸いです。photobyVladimirPustovit 38,940 views
日本テレビが求める人材と日本テレビの今後の展開 日本テレビが求める人材と日本テレビの今後の展開 日本テレビをはじめとしたテレビ業界は、テレビ好きの学生からは高い人気を持つ一方で、最初から敬遠してしまっている学生も多くいるように感じています。採用広報の打ち出しもテレビ好き向けに寄っているためかもしれません。それでも、国内の番組制作以外にもデジタル領域の強化や海外展開などにも今後力を入れていくテレビ業界は、従来のテレビ好きだけでなく、ビジネス志向の優秀な学生を求めていると言えます。日本テレビではどのような事業を行いどのような展開をしていくのか、キャリアイベント「グローバルカンパニーのキャリアパスを知る」で日本テレビの採用担当者が話していたことをまとめつつ海外展開などについても触れていきます。日本テレビの仕事内容と求められる人材はじめに、以下は2015年度の日本テレビの事業別収入内訳です。単位:百万円事業別収入割合放送収入248,45080.90%番組販売収入11,4423.70%事業収入44,94614.60%(内、海外事業)(-1697)0.60%不動産賃貸収入2,2370.70%合計307,075デジタル分野などの新規領域に進出するといっても、現状の主な収益源は国内向けの放送収入となっています。そのため部署ごとの人数も、①ニュース記者などが所属する「報道局」、②カメラや音声といった番組制作の技術的業務を引き受ける「技術統括局」、③バラエティやドラマを制作する「制作局」の3部署が多くなっています。参考:人数の多い部署トップ3!|日テレ採用サイトそうした背景もあり、まだまだテレビ好きやテレビに対する熱い思いのある人材は求められているようです。(日本テレビの採用担当者も、自社の番組で好きな番組を質問されると決めかねるほどのテレビ好きでした)それでも、消費者としての好きと提供者としての好きはまったく性質が異なるため、単なる「ファン」は求められていない点には注意が必要です。日本テレビに限らず、企業が求めているのは自社のファンではなく、自社のファンを増やせる人材です。参考:「好きだから」という志望動機の8割が評価されない理由日本テレビの海外での仕事報道や番組制作はドメスティックな仕事と捉えられていますが、海外で仕事をする機会も多くあります。例えば海外ロケなどが挙げられ、「世界の果てまでイッテQ」「アナザースカイ」といった番組をイメージするとわかりやすいでしょう。人によってはロケのためにほとんど毎月くらいの頻度での海外出張もあるとのことで、普段旅行では行けない(行かない)ような場所に行く貴重な経験ができると採用担当者は話していました。海外の支局でニュースを報道する仕事もあり、最近ではアメリカ大統領選のための取材などで飛び回っている人もいたようです。以下は日本テレビの海外支局です。支局は主にヨーロッパ・アジア・アメリカなどが中心ですが、時には戦地周辺などの支局のない地域にも取材に行くことがあるようです。テレビを取り巻く環境日本テレビの売上自体はここ数年増加を続けているものの、少子高齢化の進行やインターネットが成長している今、テレビの地上波放送としては岐路に立たされていると言えます。またこれからは、「決まった時間に決まった番組を見る」という現在のテレビのスタイルが変わってしまうことも考えられます。上記のような状況も踏まえ、日本テレビは次の手を打っています。例えば、日本テレビは動画配信サービス「Hulu」を2014年に買収し、自社で作成したコンテンツをHuluを通して手元のデバイスで場所や時間を問わずに視聴者に届けられるようになっています。このように、従来の放送事業だけに固執することなく、時代にあった形で事業展開していくことが今のテレビ業界に求められていると言えるでしょう。放送以外の事業についても新たな「挑戦」を行っています。アジアNo.1メディア企業を目指し、ビジネスの提携などを積極的に行っている海外事業、動画配信会社「Hulu」を運営するインターネット事業などがその例です。引用元:社長メッセージ|日テレ採用サイトメインのテレビ業界志望者層であるテレビファンだけでなく、柔軟に新しいビジネスを生み出せる人材こそ、これからのテレビ業界に求められていると言えます。最後にインターネットの台頭や少子化で逆風と言われているテレビ業界ですが、日本テレビは今後10年間で新たなビジネスを成長させていこうとしています。提供者としてテレビに関わりたいと考えている方はもちろん、これまで敬遠していた商社・コンサル志望などのビジネス志向の方も就職先として目を向けていただければと思います。photobyDickThomasJohnson 25,280 views

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