ベンチャーとは何か?就活生が知りたい基本情報を一挙に解説

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最終更新日:2023年10月27日

ベンチャーとは何か?就活生が知りたい基本情報を一挙に解説

近年、就活生の間で存在感を増しているベンチャー企業。もともとベンチャー志向の方から、早期に始まる選考で成長したい方まで、選考を受ける予定の学生は多いと思います。

とはいえ、一口に「ベンチャー企業」と言っても、ベンチャー企業は星の数ほど存在しており、展開する事業内容も様々です。「興味はあるけれども、いまいちイメージが掴めない」「結局、どの企業の選考を受ければ良いのか知りたい」といった学生も多いのではないでしょうか?

そのような学生に向けて、この記事では自分にあったベンチャー企業を見つけるための切り口を紹介します。また、ベンチャー企業の選考やインターンに参加するメリットの紹介もしているのでご参照ください。

※本記事は2018年9月に公開された記事になっており、掲載している内容は記事公開時点での情報を参考にしています。

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ベンチャー企業とは何か?

まず初めに、ベンチャー企業の定義を確認してみましょう。

実はベンチャー企業の定義は曖昧で、統一された明確な定義は存在しません。事業の規模感・従業員の数・提供するサービスの内容など、ベンチャー企業の判断基準も人によって異なります。

実際に調べてみても、以下のように様々な定義が掲載されています。

産業構造の転換期には、産業の主役が交代し、最先端の分野でそれまでなかった新しいビジネスが生まれ、そして新しい市場が作り出される。そんな時代のニーズを背景に、独自の技術や製品で急成長していく企業を「ベンチャー企業」と呼んでいる。

参考:株式公開用語辞典
新技術や高度な知識を軸に,大企業では実施しにくい創造的・革新的な経営を展開する小企業。

参考:三省堂 大辞林

そもそも「ベンチャー」という言葉は、「投機的事業」「リスクを伴う試み」といった意味合いを持つ英語の ” venture ” という単語に由来しています。そのため、この記事ではベンチャー企業とは、「革新的な技術や創意工夫を武器に、大企業の隙間を埋める新しいビジネスを展開する企業」であると考えます。

一般的なベンチャー企業の特徴としては、「裁量の大きさ」「意思決定の速さ」などが挙げられることが多いです。

また、ベンチャーの中には、複数の企業が共同出資により新規事業を立ち上げたジョイントベンチャー、大企業の下で新規事業の創出に独立して取り組む社内ベンチャー、といったような形態も存在していますが、今回の記事では扱いませんのでご了承下さい。

ベンチャー企業の分類方法①:成長ステージ

ここからは、自分に合ったベンチャー企業を見つける際に役立つ、2つの分類方法を紹介していきます。

1つ目の分類方法は、企業の成長ステージです。

ベンチャー企業には、「シード」「アーリー」「ミドル」「レイター」の4つの成長のステージが存在しています。それぞれの成長ステージに応じて、社内での働き方や身につくスキルが大きく変化します。

「どのような経験をしたいのか」「どのようなスキルを身に着けたいのか」について考えながら、自分に合ったステージを見つけていただければ幸いです。

なお、企業によっては事業内容ごとに成長ステージが異なるケースもあります。

必ずしも「会社の大きさ」が「事業のフェーズ」に直結している訳ではないのでご注意ください。

以下の説明文は、あくまでも目安としてご活用ください。

シードステージ:新しい事業を立ち上げる準備期間

シードステージとは、事業を立ち上げる準備を行うステージです。まだ事業の仕組みが完成しておらず、「どこで」「誰に対して」「どのような」サービスを提供するのかについて検討や、必要な資金の調達をしている段階です。

まだ事業計画の段階であり、企業としての収益がないので、新卒採用を実施しているケースはほとんどありません。

シードステージのベンチャーでは、会社の事業を立ち上げる経験を通じて「新しいビジネスを0から創り出す能力」を身につけることが出来ます。

また、即戦力となる社員が求められるため、他の成長フェーズに比べて責任や裁量の大きな仕事を任されやすいとされていますが、人材育成の仕組みがまだ出来上がっていないため、研修を通じて体系的なビジネススキルを身につけることが難しいです。

また、業務内容が「人」に依存しているため、成長スピードが個人の素質や企業との相性に大きく左右されてしまうというデメリットもあります。

加えて、資金調達が上手く進まずに、計画が頓挫してしまうというリスクも存在しています。

アーリーステージ:事業を軌道に乗せるまでの正念場

アーリーステージとは、実際に立ち上げた事業を収益化させ、軌道に乗せるまでのステージです。

「スタートアップ」とも呼ばれており、こちらの言葉の方が馴染みのある方も多いかもしれません。

アーリーステージのベンチャーでは、従業員の数が少なく、会社としての規模もまだ小さいので、経営者に近い立場から「事業を収益化する経験」を積むことができます。

また、専門性を持った人材よりも幅広い業務をこなすことができる人材が好まれる傾向があるため、本人の意識次第で幅広い職能を身につける機会が多いですが、シードステージと同様に、業務内容が非常に属人的であるため、体系的なビジネススキルを身につけることが難しいです。そして、資金を十分に調達することが出来ずに倒産してしまう企業が多いことも事実です。

アメリカ合衆国労働統計局のデータによると、アメリカのスタートアップ企業の生存率は、創業から1年で約8割、2年で約7割、3年で約6割まで低下しています。

【企業例】
・RPAホールディングス
・リアライブ
・ワンスター
・ECマーケティング

ミドルステージ:ベンチャーの成長・拡大期

ミドルステージとは、安定的に収益を得ることが可能になったことで、これから事業を拡大させていくステージです。

急速な事業の成長による人材不足が引き起こされ、従業員の採用人数を増やすことが多く、事業が軌道に乗ったことで、倒産のリスクも少なくなり、社会的信用も得やすくなります。

ミドルステージのベンチャーでは、会社の成長にあわせて「事業を拡大させる経験」を積むことができます。事業の拡大につれて新しいポジションが増え続けているため、本人の実力次第で会社の中核的なポジションを任され、若くして「マネジメント能力」を身につけられる可能性もあります。

また、人材育成制度が徐々に確立されつつあり、研修制度が充実している企業も出てきますが、会社として収益を確保する仕組みが出来上がっているため、徐々に一人一人社員の役割が固定化されつつあります。

部署異動を経験しなければ、シードステージ・アーリーステージのように幅広い職能を身につけることが困難になり、新しい事業を0から創り出す経験をする機会が減少していきます。

【企業例】
・メルカリ
・Leverages
・Speee
・ネオキャリア
・LINE
・GREEE

レイターステージ:メガベンチャーへの飛躍

レイターステージとは、会社としての基盤を固めるために管理部門の強化や事業の多角化に取り組み始めるステージです。

この段階に入ると株式市場へ上場し、メガベンチャーとなる企業も出てきます。社会的にも広く認知されるようになり、企業としての社風やブランドか確立されるようになります。

レイターステージの企業では、業務内容や人材育成の制度が整ってきており、若手社員にとっても比較的活躍しやすい環境であると言えます。

ここでは主に、「プロジェクトを運用する能力」「現在の業務を効率化させる能力」を身につけることができます。

また、社内では幅広い事業を展開しており、多種多様な社員が存在するため、社内の豊富な人材・情報リソースを活用することができるというメリットもありますが、企業としての体質が大手企業に近づきつつあります。そのため、新しい事業を0から創り出す経験をする機会は他のステージのベンチャー企業に比べて少ないです。

また、上位のポジションが次第に詰まりつつあるため、若手のうちから「マネジメント能力」を身につける機会が減少しつつあります。

【企業例】
・楽天
・DeNA
・GREE
・サイバーエージェント
・Softbank
・Yahoo

ベンチャー企業の分類方法②:業界

2つ目の分類方法は、業界です。

先ほど確認した通り、ベンチャー企業とは「革新的な技術や創意工夫を武器に、大企業の隙間を埋める新しいビジネスを展開する企業」という意味であり、特定の業界の企業を指す言葉ではありません。

ベンチャー企業というとIT業界をイメージする方が多いと思いますが、それ以外にも様々なビジネスを展開する企業が存在しています。同じベンチャー企業と言えども、業界に応じて、展開する事業や身につく知識が変化します。

IT・Web業界

ベンチャー企業の中で最も企業数の多い業界がIT・Web業界です。近年では、”IT×金融” ”IT×不動産"など、ITと既存の産業を掛け合わせた様々なサービスを提供するベンチャー企業が現れています。

また、現在では、社会のあらゆるモノをインターネットにつなげて情報を収集する「IoT(Internet of Things)」、大量のデータを収集・分析し、新たな価値として利用する「ビッグデータ」、人間の知的作業をコンピュータで模倣した「人工知能(AI)」などのキーワードがトレンドになっています。

【企業例】
・楽天
・Softbank
・Yahoo
・LINE
・メルカリ
・Speee
・RPAホールディングス

広告・マーケティング業界

近年ではデジタルマーケティングが一般的なものとなり、広告・マーケティングの仕組みが大きく変化しました。

デジタルマーケティングとは、「デジタル」と「マーケティング」を組み合わせた用語で、スマートフォンなどのデジタルデバイスやデジタルテクノロジーを活用したマーケティングを意味しています。

デジタルマーケティングでは、Webページの閲覧数、商品購買履歴などのデータを収集、分析することにより、1人1人の顧客のニーズに寄り添ったマーケティングを実施することを可能にしています。

【企業例】
・サイバーエージェント
・デジタル・アドバタイジング・コンソーシアム
・電通デジタル
・マクロミル
・インテージ
・ワンスター
・ECマーケティング

コンサルティング業界

コンサルティング業界のベンチャーには、大手コンサルティング企業出身者が立ち上げた企業が多いです。

例えば、ドリームインキュベータはボストン・コンサルティング・グループ(BCG)の日本代表であった堀紘一氏によって設立されています。

コンサルティング会社だけでなくベンチャーキャピタルとしての側面を持つ企業や、成果報酬型のコンサルティング業務を提供する企業など、それぞれの企業がユニークな特徴を持っています。

【企業例】
・ドリーム・インキュベータ
・経営共創基盤
・シグマクシス
・ベイカレント・コンサルティング
・エル・ティー・エス
・リブ・コンサルティング

人材・教育業界

人材業界では、人材紹介・派遣、求人メディア、採用コンサルティングなどの様々な領域で、新しいサービスを提供するベンチャー企業が生まれています。

現在、労働人口の減少により、日本の人材業界の市場規模は縮小傾向にあります。しかし、この事実を逆に考えると、多くの企業にとっての人材採用の重要性が高まっていることを意味しています。

人材ベンチャーでは、新卒採用の段階から優秀な学生を企業に紹介するエージェントサービス、オンライン上で企業が個人に仕事を直接発注することができるクラウドソーシングサービスなど、これまでになかった人材紹介サービスを提供しています。

【企業例】
・リクルート
・パーソル
・ネオキャリア
・ビズリーチ
・Leverages
・エン・ジャパン
・クラウドワークス
・LITALICO
・Schoo
・リアライブ

※創業から50年以上が経過しているリクルートをベンチャー企業と見なすか否かについては個人差があると思いますが、「革新的な技術や創意工夫を武器に、新しいビジネスを展開する企業」という今回の定義には当てはまっているものとして扱います。

金融業界

現在の金融業界では”Fintech”が台頭しつつあります。”Fintech”とは、金融を意味する”Finance”と技術を意味する”Technology”を組み合わせた造語であり、IT技術を活用した新たな金融サービスを意味しています。

Fintechを活用した代表的なサービスとして、スマートフォンを活用したオンライン決済サービスや、自動で家計簿をつけることができるクラウド家計簿アプリなどが挙げられます。

【企業例】
・ライフネット生命
・マネーフォワード
・freee
・Coiney
・ネットプロテクションズ
・キャンプファイア

ゲーム・エンターテイメント業界

スマートフォン向けソーシャルゲーム、音楽のストリーミングサービス、定額制の動画配信サービスなど、常に新たなサービスが発生しつつあるゲーム・エンターテイメント業界のことを指します。

国内大手ゲーム企業である任天堂と提携したDeNA・Cygames、サイバーエージェントとエイベックス・デジタルの共同出資によって設立されたAWAなど、独自のコンテンツを持つ既存プレーヤーとの協業を柔軟を行う企業が多いのも特徴です。

【企業例】
・DeNA
・GREE
・U-NEXT
・ドリコム
・コロプラ
・Cygames
・AWA
・アカツキ

医療・ヘルスケア業界

日本国内の高齢化の進展に合わせて、医療・ヘルスケア業界に対する成長分野としての注目が高まっています。現在でも、ベンチャー企業を中心に、新しいサービスや事業が次々に誕生しています。

具体的な例としては、医療関係者が情報を交換するプラットフォームや、個人の健康状態をに合わせて生活習慣の改善に向けたアドバイスを行うサービスなどが挙げられます。

【企業例】
・RIZAP
・エス・エム・エス
・エムスリー
・メドレー
・MTG

この記事で例として挙げた企業を成長ステージ・業界ごとに整理すると、以下の表のようになります。

ベンチャー一覧表

今回は各社の主要事業で業界の分類を決めさせていただきましたが、ゲーム以外にもスポーツ・ヘルスケアなどの事業を展開しているDeNAのように、多角的な事業を展開している企業も多数含まれているのでご注意ください。

また、このマップに掲載した企業以外にも業界を代表する企業は存在している上に、各企業の当てはめはunistyleの見解に過ぎません。あくまでも参考程度にご活用ください。

ベンチャー企業の選考&インターンに参加するべき理由

就職活動中の学生にとっても、ベンチャー企業の選考・インターンに参加することには多くのメリットがあります。

ベンチャー企業の選考に参加するべき理由

【1】選考過程に慣れることができる

面接やグループディスカッションでは、「これまでの経験」が選考結果を大きく左右します。そのため、本命企業の選考を受ける前に、できるだけ多くの場数を踏んで、選考過程に慣れておくことをお勧めします。

一般的にベンチャー企業は本選考の開始時期が早く、スピード感のある選考を実施する企業が多いため、時間的・労力的な負担が少ない状態で選考の場数を踏むことができます。また、採用に直結したインターンシップを開催する企業も多いため、こちらの選考も受けておくと良いでしょう。

【2】ビジネスの基礎知識を身につけることができる

ベンチャー企業の選考では、学生に自社の事業を理解してもらうために、企業説明会が開催されることが多いです。説明会では、日本の経済や市場の動向・業界のビジネスモデルの変遷など、就職活動を進める上での「基礎知識」を身につけることができます。

【3】自分の視野を広げることができる

OB訪問をしたことのある方は分かると思いますが、業界や職種によって社会人のキャラクターや価値観は大きく異なります。そのため就職活動の序盤には、幅広い業界を見ておくことをおすすめしています。

現段階でベンチャー企業に興味のない学生であっても、実際に働いている社員の方と交流する中で、自身のキャリアに関する考えが深まると思います。

どこで自分に合った企業に出会えるかは案外分からないものです。とにかく一つ一つの企業との出会いを大切にしましょう。

参考:日系大手志望者がベンチャー企業を受けるべき3つの理由

こちらの記事では、大手志望の学生がベンチャー企業の選考を受けることのメリット、その際に志望動機を作成するポイントを紹介しています。参考にしてみてください。

ベンチャー企業のインターンに参加するべき理由

【1】企業のサポートが手厚い

ベンチャー企業のインターンは、採用活動に直結している場合がほとんどです。そのため、会社の未来を担う優秀な人材を発掘しようと、エース級の若手社員がメンターについて学生を指導してくれることが多いです。

中には、役員や事業部長をインターンに登場させる企業もあります。企業のエースによる手厚いの指導を受けることで、今後の就職活動に役立つビジネススキルを高めることができます。

また、ベンチャー企業のインターンには報酬が出るものが多いです。就職活動によりアルバイトの時間が削られ、交通費などの出費がかさむ時期に、お金を稼ぐことができます。

【2】優秀な学生と切磋琢磨することができる

ベンチャー企業のインターンには、就職活動に早期から動き出した様々な優秀な学生が参加します。インターン参加者の進路も、ベンチャーから外資コンサル・外資金融・日系大手までバラエティに富んでおります。

インターンを通じて、就職活動に対する目線の高い友人を作ることができることはもちろん、幅広い業界の選考に関する生の情報を交換する機会を作ることができます。

最後に

いかがでしたでしょうか。この記事が、皆さんのベンチャー企業に対する理解を深め、自分に合った企業を見つける参考となれば幸いです。

先述した通り、どこで自分に合った企業に出会えるかは案外分かりません。

就活生の皆さんには、とにかく一つ一つの企業との出会いを大切にしていただきたいです。少しでも興味のあった業界・企業があれば、ご自身で調べてみてください。

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BCGの使い回しは安全?総合商社のテストセンター通過基準 BCGの使い回しは安全?総合商社のテストセンター通過基準 総合商社は就活生から根強い人気を誇る業界ですが、『』にもある通り、筆記試験であるテストセンターを通過し面接までたどり着ければ、意外に高い確率で内定獲得を狙うことができます。逆に言うと多くの学生がテストセンターの段階で落ちてしまい、悔しい思いをしているということになるので、テストセンターの段階でも油断はできません。それでは、商社のテストセンターに安心して通過できる出来とは具体的にどれほどなのでしょうか。今回はそのことについて、テストセンター通過例を用いながら考察していきたいと思います。本記事の構成各商社のテストセンター選考についてどの企業のテストセンターを通過していれば、商社のテストセンター選考に使いまわして良いのか?商社志望の人はもちろん、そうでない人もテストセンターは早い段階に使いまわせる状態にしておいたほうが絶対に良い各商社のテストセンター選考について17卒の商社の筆記試験では、三井物産、伊藤忠丸紅鉄鋼以外はよく使われているSPI3のタイプのテストセンターが課されました。それ以前までは三菱商事はテストセンターではなく独自の筆記試験を課していましたが、17卒新卒採用から筆記試験でSPI3のテストセンターが採用されました。三井物産はSPI3ではなくGAB形式のテストセンター、伊藤忠丸紅鉄鋼は会社に行き独自の筆記試験を受ける形でした。GAB形式はよくwebテストで課される玉手箱と同じ出題形式なので、三井物産のテストセンターはwebテストをテストセンター会場に出向いて解くイメージだと捉えて頂ければ大丈夫です。SPI3のテストセンターでは、丸紅以外は性格・能力・構造把握・英語の4種の試験を受験しなければなりませんが、丸紅だけは構造把握は必要ありません。どの企業のテストセンターを通過していれば、商社のテストセンター選考に使いまわして良いのか?BCGのテストセンターの通過実例テストセンターは、一度受験していればその結果を使い回すことができます。そのため、商社の選考があるたびに毎回テストセンターを受けに行くより、一度テストセンターで高い得点を保持しておきそれを使い回した方が遥かに時間効率が良い就職活動ができますし、そうするのがベストでしょう。しかし、テストセンターの得点は就活生には公表されず自分のテストセンターの出来は「どの企業に通過したか」という基準でしか判断できません。そのため、商社にテストセンターの結果を使い回すのであれば事前に通過基準の高い企業のテストセンターを通過しておく必要があります。就活解禁前にテストセンターが受けられて、通過基準も高い企業としてボストン・コンサルティング・グループ(以下BCG)、ゴールドマン・サックス(以下GS)、野村総合研究所(以下NRI)が挙げられます。最も通過基準が高い企業は一般的にBCGで、BCGのテストセンターを通過していればどの企業のテストセンターに通過できるとも言われていますが、果たしてそれは正しいのでしょうか。以下ではテストセンターの通過実例を挙げながらそのことについて検討していきたいと思います。例①:Aさん三菱商事住友商事丸紅性格受験受験受験能力BCGBCGBCG構造把握BCGBCGなし英語受験受験住友商事結果◯◯◯例②:Bさん三菱商事伊藤忠住友商事丸紅性格BCGBCGBCGBCG能力BCGBCGBCGBCG構造把握BCGBCGBCGなし英語受験三菱商事三菱商事三菱商事結果××××例③:著者GSNRI双日メタルワン伊藤忠住友商事丸紅三菱商事豊田通商性格BCGBCGBCGBCGBCGBCGBCGBCGBCG能力BCGBCGBCGBCGBCGBCGBCGBCGBCG構造把握BCGBCGBCGBCGBCGBCGなしBCGBCG英語受験なし受験双日双日双日双日双日双日結果×◯◯×◯◯◯◯◯例④:CさんGSNRI双日メタルワン伊藤忠住友商事丸紅三菱商事豊田通商性格BCGBCGBCGBCGBCGBCGBCGBCGBCG能力BCGBCGBCGBCGBCGBCGBCGBCGBCG構造把握BCGBCGBCGBCGBCGBCGなしBCGBCG英語受験なし受験受験メタルワンメタルワンメタルワンメタルワンメタルワン結果×◯◯◯◯◯◯◯◯まず、例①を見てください。この方は能力と構造把握に関しては基本的にBCGを使い回ししており、表には載せてありませんが電通・博報堂、リクルートを含め約20社弱のテストセンターに通過しており、落ちた企業はありません。このことから、BCGに通っていれば基本的に他社でも通過できるように思えます。一方、例②の方も同様にBCGを使い回していますが5大商社のテストセンターに通過することができませんでした。この方は著者の知り合いでスペック的に能力面で問題ないはずで、帰国子女で英語にも問題ないはずなのでおそらくこれは能力や構造把握、英語ではなく性格などの他の要因で落ちたと考えられます。そのため、BCGだけ通過したテストセンターを使い回すのは性格などの要因で落ちてしまうリスクがあるといえます。そこで③、④の例を見てください。この例は著者とその友人の2例で、BCGに通ったテストセンターを商社に使い回す前にGS(投資銀行部門)とNRI(経営コンサル部門)で通るか試しています。GSには落ちたものの、NRIで通ったため使い回して大丈夫だという確信の下商社に使いまわし、5大商社には全て通過しています。BCGとNRIの2社通過させることで、性格面での安全性も担保した上で使い回せるので、テストセンターはBCG+1社に通過したら使い回しても大丈夫だと思います。また、この2例からはBCGよりGSの投資銀行部門の方が基準点が高いと考えられ、BCGが最も難関なのかと言われるとそうでもないように思われます。商社志望の人はもちろん、そうでない人もテストセンターは早い段階に使いまわせる状態にしておいたほうが絶対に良い以上ではどの企業に通っていれば商社のテストセンターに通過するかどうか考察してきましたが、以下では本選考が始まる前の段階でテストセンターを使い回せる状態にするメリットを述べさせていただきたいと思います。本選考では、ほとんどの日系企業が同じ時期にテストセンターを課すので、前述の通り毎回受けに行くのは非常に骨の折れる作業となってしまいます。また、就活解禁以降どこかの日系企業のテストセンターを使い回そうとしても、その企業のテストセンターの結果が分かる頃には他の企業のテストセンター選考は終わってしまっているので、結果がわからないままそのテストセンター使い回さざるを得ず精神的に不安な状態で他社の選考結果を待つことになってしまいます。このようなことを考えるとやはり就活解禁前にテストセンターを安心して使い回しておけるようにしておいたほうが良いと思います。最後にテストセンターの結果は就活生に公表されないため、自分の出来がどれほどなのかが分からず不安になることも多いと思います。得点が分かれば話が早いのですが、そうもいかないので早めに積極的にテストセンターを受けておくことしか不安を解消する方法はないと思います。実際に就活していて、就活解禁以降テストセンターを新しく受け直すかそれとも使い回すか心を悩ませていた友人は数多くいました。就活解禁以降テストセンター以外にも他にも企業研究や自己分析、ES対策、面接対策、さらにはOB訪問などやることが山積みの中、テストセンターに時間を取られて精神的に不安になるのは非常にもったいないので、コンサルや外銀に興味のない人でもBCG、GS、NRIのインターンや本選考に応募してテストセンターを受けに行くべきだと思います。この記事が皆さんの役に立てれば幸いです。【関連記事】 59,286 views
4月下旬(4/16~4/30)にエントリー締切を迎える大手企業の本選考まとめ|締切順 4月下旬(4/16~4/30)にエントリー締切を迎える大手企業の本選考まとめ|締切順 21卒向け本選考エントリー締切情報◆4月上旬(4/1~4/15)にエントリー締切を迎える大手企業◆4月下旬(4/16~4/30)にエントリー締切を迎える大手企業2021卒の就職活動が本格解禁されてから、約1ヶ月が経過しました。新型コロナウイルスの影響もあり、21卒の就活状況は例年と大きく異なる側面もありますが、各社のエントリ締切日は刻一刻と迫っています。すでにエントリー受付を締め切った企業もありますが、まだまだエントリーを受け付けている企業は多数存在しており、これから本命企業のエントリーシートを書くという就活生も多数いることでしょう。そこで本記事ではそんな方に向け、就活生から特に人気の高い大手企業に絞り"4月下旬(4/16~4/30)にエントリー締切を迎える本選考情報"を締切順に紹介していきたいと思います。情報の精度には最大限注意していますが、本記事の記載情報には誤りがある可能性があります。コロナウィルスの影響で選考内容に変更があるかもしれないため、本記事の記載情報だけでなく、必ず"各社から発表されている一次情報"を確認していただくようお願い致します。また、本記事に掲載している情報は「本エントリー締切日」となります。"プレエントリー締切日とは異なる場合"がありますので、誤認識のないようにしていただければと思います。4月下旬(4/16~4/30)にエントリー締切を迎える本選考情報4/16(木)アサヒビールメタルワンSUBARU(富士重工業)4/17(金)三菱UFJ銀行三菱自動車工業4/20(月)三井不動産雪印メグミルクJT(日本たばこ産業)ソニー(SONY)JR東海(東海旅客鉄道)4/21(火)国際協力機構(JICA)4/22(水)野村證券三井住友海上4/23(木)商船三井4/26(日)凸版印刷4/27(月)NHKNTTドコモ旭化成4/28(火)伊藤忠商事4/29(水)JR東海(東海旅客鉄道)4月下旬(4/16~4/30)に本選考のエントリー締切を迎える大手企業以降の会員限定コンテンツでは、各社のエントリー締切日・募集職種に加え、「本記事からのマイページ登録・各社の企業研究ページへの遷移」が可能となっています。まだ会員登録をされていない方は会員登録をしていただき、本記事をより効果的に活用してみて下さい。アサヒビール◆エントリー締切4月16日(木)11時◆募集職種エンジニアリング系本選考へのエントリーはこちら企業研究ページ(選考対策記事・本選考レポート・本選考通過者ESなど)はこちらメタルワン◆エントリー締切1次締切:4月16日(木)14:00最終締切:5月7日(木)14:00◆募集職種B職(総合職)本選考へのエントリーはこちら企業研究ページ(選考対策記事・本選考レポート・本選考通過者ESなど)はこちらSUBARU(富士重工業)◆エントリー締切2次締切:4/16(木)◆募集コース技術系:自動車コース/航空宇宙コース事務系:事務系総合職コース本選考へのエントリーはこちら企業研究ページ(選考対策記事・本選考レポート・本選考通過者ESなど)はこちら三菱UFJ銀行◆エントリー締切【総合職】二次締切:4月17日(金)午前9:00【ビジネス・スペシャリスト職】一次締切:4月17日(金)午前9:00二次締切:5月15日(金)午前9:00◆募集職種総合職ビジネス・スペシャリスト職※併願も可能【総合職】本選考へのエントリーはこちら【ビジネス・スペシャリスト職】本選考へのエントリーはこちら企業研究ページ(選考対策記事・本選考レポート・本選考通過者ESなど)はこちら三菱自動車工業◆エントリー締切第2回締切:4月17日(金)17:00第3回締切:5月15日(金)17:00◆募集職種事務系本選考へのエントリーはこちら企業研究ページ(選考対策記事・本選考レポート・本選考通過者ESなど)はこちら三井不動産◆エントリー締切最終締切:4月20日(月)18:00◆募集職種総合職本選考へのエントリーはこちら企業研究ページ(選考対策記事・本選考レポート・本選考通過者ESなど)はこちら雪印メグミルク◆エントリー締切4月20日(月)9:59◆募集職種事務営業系本選考へのエントリーはこちら企業研究ページ(選考対策記事・本選考レポート・本選考通過者ESなど)はこちらJT(日本たばこ産業)◆エントリー締切(6月選考)第2回:4月20日(月)24:00※6月選考最終締切◆募集職種総合職※職種の詳細はマイページからご確認ください本選考へのエントリーはこちら企業研究ページ(選考対策記事・本選考レポート・本選考通過者ESなど)はこちらソニー(SONY)◆エントリー締切4/20(月)10:00◆募集コース/職種コース別採用(技術系・事務系)※職種の詳細はこちらからご確認ください本選考へのエントリーはこちら企業研究ページ(選考対策記事・本選考レポート・本選考通過者ESなど)はこちらJR東海(東海旅客鉄道)◆エントリー締切【プロフェッショナル職大学卒「運輸」】<1次締切>4月20日(月)<2次締切>5月22日(金)【プロフェッショナル職大学卒「車両・機械」】<2次締切>4月29日(水)<3次締切>5月31日(日)◆募集職種プロフェッショナル職大学卒「運輸」プロフェッショナル職大学卒「車両・機械」※その他部門の詳細はマイページからご確認ください本選考へのエントリーはこちら企業研究ページ(選考対策記事・本選考レポート・本選考通過者ESなど)はこちら国際協力機構(JICA)◆エントリー締切4月21日(火)14:00◆募集職種総合職本選考へのエントリーはこちら企業研究ページ(選考対策記事・本選考レポート・本選考通過者ESなど)はこちら野村證券◆エントリー締切二次締切:4月22日(水)午前11時◆募集職種総合職※各コースの詳細はマイページからご確認ください本選考へのエントリーはこちら企業研究ページ(選考対策記事・本選考レポート・本選考通過者ESなど)はこちら三井住友海上◆エントリー締切【総合コース】3次締切:4月22日(水)17:004次締切:5月18日(月)17:00【スペシャリストコース】3次締切:4月22日(水)17:00◆募集コース/職種総合コーススペシャリストコース(金融工学、資産運用、財務、経理・IT、システム・テックビジネス)【総合コース】本選考へのエントリーはこちら【スペシャリストコース】本選考へのエントリーはこちら企業研究ページ(選考対策記事・本選考レポート・本選考通過者ESなど)はこちら商船三井◆エントリー締切4月23日(木)12:00◆募集職種陸上総合職(事務系)本選考へのエントリーはこちら企業研究ページ(選考対策記事・本選考レポート・本選考通過者ESなど)はこちら凸版印刷◆エントリー締切(※関東地区)締切②:4月26日(日)23:59締切③:5月24日(日)23:59締切④:6月14日(日)23:59※専門コース(財務・経理職/法務職)も同様◆募集職種営業・事務職財務・経理職/法務職※「営業・事務職、財務・経理職/法務職」は選考地区によって締切日が異なります。関東地区以外の締切情報はマイページからご確認ください。本選考へのエントリーはこちら企業研究ページ(選考対策記事・本選考レポート・本選考通過者ESなど)はこちらNHK◆エントリー締切4月27日(月)午後2時◆募集職種・ディレクター(全国職員、地域職員)・記者(全国職員、地域職員)・アナウンサー(全国職員、地域職員)・映像取材(全国職員のみ)・映像制作(全国職員のみ)・映像デザイナー(全国職員のみ)・音響デザイナー(全国職員のみ)・放送事業のマネジメント(全国職員、地域職員)本選考へのエントリーはこちら企業研究ページ(選考対策記事・本選考レポート・本選考通過者ESなど)はこちらNTTドコモ◆エントリー締切最終締切:4月27日(月)13:00◆募集職種技術系(※ワークフィールドの詳細はマイページからご確認ください)本選考へのエントリーはこちら企業研究ページ(選考対策記事・本選考レポート・本選考通過者ESなど)はこちら旭化成◆エントリー締切第二次締切日:4月27日(月)◆募集職種事務系専門職本選考へのエントリーはこちら企業研究ページ(選考対策記事・本選考レポート・本選考通過者ESなど)はこちら伊藤忠商事◆エントリー締切4月28日(火)正午◆募集職種事務職(※総合職と事務職の併願は不可)本選考へのエントリーはこちら企業研究ページ(選考対策記事・本選考レポート・本選考通過者ESなど)はこちらまとめ本記事では、"4月下旬(4/16~4/30)にエントリー締切を迎える本選考情報"を締切順にまとめました。21卒の就活本格解禁から約1ヶ月が経ちますが、まだまだ多くの企業が本選考のエントリーを受け付けています。21卒向け本選考エントリー締切情報◆4月上旬(4/1~4/15)にエントリー締切を迎える大手企業◆4月下旬(4/16~4/30)にエントリー締切を迎える大手企業本記事を参考に、自身の志望企業の本選考のエントリー締切を管理し、「効率的なエントリー・自身の就活スケジュール設計」に役立てていただければと思います。【本選考対策に関する記事】エントリーシート作成に関する記事はこちらWebテスト・筆記試験に関する記事はこちらグループディスカッション(GD)に関する記事はこちら面接に関する記事はこちらまた、unistyleでは、今後も各月ごとに「本選考エントリー締切情報」を公開していく予定です。まだ会員登録を済ませていないという就活生の方は、以下から早めに会員登録をし、本サイトを活用していただければと思います。 33,088 views
就活生が話しがちな志望動機「グローバルに働きたい」その理由や実情を考える 就活生が話しがちな志望動機「グローバルに働きたい」その理由や実情を考える 本記事を通して、まず、就活生が面接で語りがちな「グローバル」などの抽象的な言葉が何故好ましくないのかを理解していただき、その上で皆さん自身が抽象的な言葉である「グローバル」に具体性を付け加えていっていただけたらと思います。【本記事の構成】就活生が陥りがちなグローバルに働きたい海外勤務の形態海外で働きたいから外資系・総合商社はどうなのか就活生の考える海外と働く海外さいごに就活生が陥りがちなグローバルに働きたい・グローバル【global】世界的な規模であるさま。国境を超えて、地球全体にかかわるさま。出展:三省堂大辞林自分自身の海外生活経験や留学経験などから「グローバルに働きたい」という企業選びの軸を持つ学生は少なくありません。一方で、「グローバルに働く」ということについて、しっかりと定義まで考えている学生は少なく、何となくグローバルという言葉はかっこいいぐらいに使っているのではないかと思うことも多くあります。参考:こんにちは、20卒の内定者です。さて、最近24卒の皆さんのESの添削や相談を受けるようになりましたが、ある共通する疑問点が浮かぶようになりました。「御社ならグローバルに働けると思い志望しました」「グローバルに働けるので〇〇業界を志望しています」「主体性」「リーダーシップ」などの言葉と同じく「グローバル」という言葉は抽象度が非常に高い言葉です。「グローバル」という言葉を使うこと自体は悪いことではありませんが、「グローバル」を具体的な形にまで落とし込めている学生は非常に少ない印象です。以前参加したとある企業の面接で次のようなやりとりがありました。学生:「御社ではグローバルに活躍できる機会が若手からありますか?」社員:「〇〇さんが考えるグローバルに働くとは何ですか?」学生:「外国人の方と働くことです」社員:「それはつまり…?」学生:「英語を使えたらいいなと考えてます」社員:「それなら毎日です(苦笑)」この学生にとって「グローバル=英語を使うこと」だったようです。人によってグローバルの定義は異なると思うので彼女の考えが短絡的であるとは否定しませんが、それでも彼女とその後の選考や懇親会で会うことはありませんでした。もっとも、「グローバルに働ける(英語を使いたい)から御社を志望します」では、企業側も納得はしないでしょう。彼女はガクチカでも語学の学習をしてきたこと、自分が英語を話せることをアピールし会社で役立てたいと語っていました。もし英語を使うことが本当に重要であるならば、語学学校などで英語の先生になるのがベターなのでは?と解釈しかねません。彼女もまた極端な例であったと思いますが、「グローバルに働く」という言葉をどこかマジックワードのように考えている就活生は少なくありません。マジックワードとは、人をあたかも魔法のように思うように動かすことができるキーワード。主に意味が曖昧で、使う側の思想によって便利に扱うことが出来る言葉や幅広い意味を持つ呼称(特に蔑称)を指して呼ばれている。参考:HatenaKeywordマジックワードとはなお、自分が求める「グローバル」とは何なのかを言語化できない人や、自分の求めるグローバルな環境がある企業を知りたいという就活生には、就職エージェントneoの利用を検討してみるのも良いでしょう。エージェントを利用することでアドバイザーから、就職活動において自分が求める「グローバル」とは何なのか、客観的にアドバイスがもらえる上、志向に合う企業を紹介してもらえる可能性もあります。少しでも興味があるという方は、下記の画像をクリックしてサービスを利用してみてください。就活で抽象的な言葉を使うということ「主体的に取り組み…」「リーダーシップを発揮して周りを巻き込み…」「グローバルに働きたい…」「相手の立場に立って考える…」などの抽象的な言葉を就活生は好んで用いてる印象です。テニスサークルの練習長として主体的に働きかけることで周りのメンバーを巻き込み校内戦まで導きました。この経験から主体的に働きかけることが私の強みであり、・・・塾講師で、生徒の成績を向上させるために生徒目線に立つことを心がけました。結果、生徒の成績を向上させることができました。よくあるESの解答例を元に作成してみました。一見、よく書けているとも考えられます。ですが、「主体的に働きかけるって具体的には何をしたの?」「生徒目線に立つって具体的には何をしていたの?」といった疑問が残ります。もちろん、これらのESが選考を突破したとしても面接で上記のような質問がされるのは避けがたいでしょう。こうした抽象的な言葉は一見説明できているように見えますが、実は何も説明できていないことと同義とも言えます。参考:ESを読んだり、面接をする社員のほとんどが学生に会ったことがない人たちです。そうした人たちにわかりやすく伝える為にも抽象的な言葉はなるべく避け、なるべく具体性を持ったESを書くことが好ましいでしょう。海外勤務の形態抽象的な言葉が就職活動では好ましくない点は理解いていただけたかと思います。ここからは本題である「グローバルに働く」に具体性を付け加えていきます。3種類のグローバルに働く一口にグローバルに働くといっても大きく3種類に分類できるとunistyleは考えています。その3種類は次のように分類されます。海外出張海外赴任チームのメンバーがグローバル参考:海外出張拠点を日本に置きながら、短期間の間海外の事業所で仕事をしたり、海外の顧客先に出向するケースが海外出張になります。拠点を日本に置いている点が後述する海外駐在との大きな違いになります。海外駐在と異なり、短期間での仕事がメインのため、先週はアメリカ、来月はシンガポールと多国に行ける可能性も広がります。総合商社や各種メーカーでこのような働き方をしている社員が多いように思われます。海外駐在がメイン海外駐在の場合は拠点を海外の事業所に置くことになります。数年単位で海外に駐在し、親会社の現地法人で働くのが一般的なケースになります。一口に駐在と言っても、現地のチームをまとめる国際色豊かな場合もあれば、現地まで出向いて日本人と働くといったケースもあるようです。日本で働くのではなく、海外に住みながら働くことになるのでいい意味でも悪い意味でもカルチャーギャップを経験することが多いようです。■病欠の翌日日本「おはようございます。昨日はご迷惑をおかけして申し訳ございませんでした。本日からまた頑張ってキャッチアップします。」豪州「おはよう!いや〜まじ辛かったわ。でも今日のランチはチームでBBQだから頑張って来たぜ!あ、まだ万全じゃないから今日は少し早く帰るわ!」—こあらinAustralia(@freekoala5)2019年5月29日チームのメンバーがグローバル外資系企業の日本法人に多い特徴で、チームメンバーが多国籍であるという働き方があります。場合によっては日本人がチームの少数である場合もあるようで、チームの共通言語である英語をメインに使うことがあるようです。例えば英語を社内公用語に設定している楽天では、そのチームでもっとも母国語にしている言語をチームの共通言語として用いています。他にも、全世界のブレインが集まるMcKinsey&Companyでは英語について次のように言及しています。採用の際に英語力が問われることはありませんので、留学や海外居住などの経験は必須ではありません。採用面接もすべて日本語で行います。但し、マッキンゼーでは、英語での高いビジネスコミュニケーション力を身に着けることが、今後ビジネスパーソンとしてキャリアを積んでいく上では欠かせないと考えております。例年、多くの新卒入社の社員の英会話力がまだビジネスレベルに達していない為、入社前個別英語レッスン、入社後の数ヵ月から半年程度の海外語学留学などの支援制度を提供しています。参考:McKinsey&Company採用情報海外出張・駐在、多国籍なメンバーと仕事がしたいなら、どれを選択したとしても英語力は必要不可欠な様です。自分はどの形態で働きたいのか海外出張が多いのか、海外駐在が多いのか、海外に行くことは少ないが多国籍チームで日本で働く方がいいのか…etc、企業ごとにその形態も異なっています。特に海外駐在となると、全ての業界・企業が行けるのかというとそうではなく、金融・総合商社・メーカーなど海外とビジネスをしている一部の業界に限られます。日本を軸足にグローバルに働きたいのであるならば、海外出張・多国籍な人が集まる企業を志望するべきでしょうし、海外に完全に軸足を置きたいのならば海外駐在がメインの企業を受けてチャンスを増やすべきでしょう。海外で働きたいから外資系・総合商社はどうなのかここまでで「グローバルに働く」ことへの入り口である、働き方の3形態への理解を深めていただけたと思います。ここでは、より具体的な例を提示しながらより「グローバルに働く」ことへのイメージを深めていただきたいと思います。海外で働きたいから外資系・総合商社は合っているのか?海外に行けるなら総合商社や外資系企業だとなんとなく考えてしまいがちですが、実際のところはどうでしょうか。次の図を参照してください(参考:東洋経済ONLINE)。人数で見ると、トヨタ自動車・ソニー・デンソーなどのメーカーが多いことがわかります。ただ人数比の視点で見ると、総合商社4社での海外勤務の割合が20%を超えていて、5人に1人が海外勤務を経験していることがわかります。割合に着目した場合、総合商社であれば海外勤務の機会は広がるといった考えは間違いではないと言えます。とはいえ、メーカーを志望する学生と総合商社を志望する学生ではそもそもの層が異なります。総合商社では、あらかじめ海外駐在を志望する数多くの社員達の中から選ばれなければいけないという観点を忘れてはいけません。商社が海外勤務が多いことがわかりましたが、上位10社の中には外資系企業の名前は入っていませんでした。外資系企業だと海外に行けないのか総合商社や大手メーカーが海外勤務者の人数・比率が高いことには納得できる一方で、外資系企業も海外勤務者数が多いようにも思われます。それでも、先程の上位10社には外資系企業はランクインしていませんでした。このロジックを解くには、まず外資系企業とは何であるか、その根本を理解する必要があるでしょう。外資系企業とは、外国法人又は外国人が一定程度以上の出資をする日本の企業をいう。引用:Wikipedia外資系企業もっと簡単に表現するのであるならば、外国企業が日本でビジネスをするために立てた(買収した)会社です。より深く読み解くと、外資系企業は外国の企業が日本を含めたアジア圏でのビジネスチャンスを拡大するために設立されているとも言えます。海外出張・赴任は企業にとっても費用の面で大きく負担がかかります。そのため、外資系企業は日本法人を設立することで現地の日本人を雇いコストを削減しているとも考えられます。可能性は0ではないと思われますが、海外展開を狙う日系企業と比較すると海外出張・赴任は少ないことは否めません。しかし外資系の場合、一部の優秀な人が本社に逆スカウトされる形で海外勤務になることもあるようです。ここまでで、・海外出張・赴任→総合商社・メーカー(が多い)・外資系企業≠海外勤務のチャンスが増えると情報をもとに確認することができました。間違えてはいけないのが、100%全ての企業がこのケースに当てはまるのではなく、平均値を取った場合にこのような結果になると予想ができると言えるということです。就活生の考える海外と働く海外もう1点就活生と話をしていて気になった点がありました。「海外勤務と聞いてどこで働いているイメージがある?」と聞くとNY、ロンドン、シンガポール…etcとどうも有名都市の名前が上がり、海外旅行と同じ感覚で捉えている様に思われました。仕事(ビジネス)であって旅行(遊び)ではない至極まっとうな話ですが、海外勤務・駐在は仕事の一環であって旅行ではありません。「何を当たり前のことを?」と疑問を持つかと思いますが、この前提を落として考えている人が多い印象です。例えば総合商社の勤務地と聞いてイメージが湧くでしょうか。総合商社勤務50人をランダムにピックアップし、勤務地の割合を出しているデータがあったので紹介します(参考:世界の常識に宣戦布告)。サンプル数が50人と少ないために信頼性が高いとは一概には言えませんが、上記の様な結果になっています。50%近くがアジア圏に赴任していることが伺えます。ロンドン・NYといった所謂人気都市が属する北米・ヨーロッパは10%にも達しません。このロジックはとても単純で、先程の海外勤務者が多いメーカー系の場合、工場をアジアに持っています。海外駐在する場合、工場の生産管理や現地での原材料調達などに出ることが多いようです。総合商社も同様で、エネルギー事業や食品事業などの場合は、商品を扱っているタイやインドなどアジア圏中心の赴任になるようです。Facebookで見かける商社マンやメーカーで海外駐在している社員の近況報告も、どちらかといえばキラキラ海外主要都市で働いている様子よりかは、海外の地方都市で泥臭く働いている様子を多く見かけます。とはいえ主要都市で働きたい金融街と聞いて頭に浮かぶのはNYのウォール・ストリート、ロンドンのシティなどでしょうか。就活生が憧れる海外勤務地はおおよそこれらの地域に当てはまるのではないでしょうか。これら主要都市には各国の企業の支社が集まる傾向があります。そうした支社は外国での本社機能も果たしているため、集まる人材も優秀層が多いようです。そのため、若手から積極的に配属される機会はあまり多くないと思われます。金融業界のトレーダーや投資部門に就職することができれば早い段階からそのような主要都市に配属される可能性はあるかもしれませんが、決して多くはないでしょう。まず、配属リスクです。メーカーの場合、全国各地に工場がある場合がほとんどです。そのほとんどが、都会から離れた田舎にあると思います。仮に海外勤務になったとしても、田舎の可能性はあります。参考:大手メーカーのリアル〜メーカーの抱える問題点いついて僕が思うこと〜狙った海外都市で働きたいという就活軸をお持ちの方ならば、わざわざ日本企業を通さずとも海外の現地法人を受検することが一番確実で早い方法とも言えます。で、なんで日本じゃだめなの?次に大前提になりますが、グローバル、グローバルって言うけど「なぜ日本ではダメなのか?」といった部分にフォーカスします。海外で新規ビジネスを創造していきたいです海外の教育関連分野に携わりたいです。ミャンマーの教育格差をなくしていきたいです!上記は一例ですが、このような志望動機をよく目にします。志高く素晴らしい志望動機ですが、ひねくれ者の私や一部の面接官は「それ海外でやる必要ある?」と疑問を持ってしまいます。新規ビジネスをなぜ海外でする必要があるのか、日本でビジネスを作ってはいけないのか?日本にも教育格差の問題はある。それなのになぜ日本よりも先に海外の教育格差なのか?実際に海外でインターン経験があったり、海外教育関係のNPO法人に務めた経験がある人であるならば、自身の具体的な経験から志望動機を語ることができています。何も経験がないまま、いきなり「ミャンマーのビジネスを推進したい!」と語っても面接官はびっくりするだけです。ガンジー就活生とは「世界平和に貢献したい」「皆の笑顔が私の原動力」などなど、聞いてる面接官も思わずうわっとなってしまいそうな綺麗事を話してしまう就活生のことです。企業理念にも敏感で、企業理念の素晴らしさを面接で語ってしまったりします。参考:なぜ「グローバル」なのかに限らず志望動機を語るさいなどにも自身の経験に紐つけることで説得力を増すことができるでしょう。手段と目的最後に手段と目的の部分に着目します。手段と目的が入れ替わってしまうことは多々あります。手段の目的化というものがある。速く走るために必要なスキルがあるとして、その習得に一生懸命になっているうちに、そのスキルの習得自体が目的になってしまうというもの。本来の目的が何だったのかを見失ってしまうこと。—DaiTamesue(為末大)(@daijapan)2014年11月3日こちらは元日本代表の陸上選手の言葉です。早く走る(目的)為にフォームの改善(手段)や筋力アップ(手段)が必要なのであって、気がついたらフォームの改善、筋力アップなどの手段が目的になっている。これと同じようなことが日常生活では多々あります。英語が話せるようになるためにTOEICの勉強をしているのであって、気がついたらTOEICのスコアを上げることが目的になっている。。。痩せることが目的でダイエットしているのに、ダイエットすることが目的となっている。。。医者になるために医学部に行くのであって、気がついたら医学部に行くことが目的になっている。。。グローバルの例も同じで、仕事を通して成し遂げたいこと(目的)の為にグローバルに働く(手段)のであって、グローバルに働くために会社を選んでいるわけではないと思います。グローバルに働くことは手段であって、目的ではないことを見落とさないようにするべきでしょう。理解はしていても、手段と目的が入れ替わった君の名は。のような状態に就活生は陥りがちなので注意が必要です。さいごにグローバルに働くということに対して具体的なイメージを持つことができたでしょうか。グローバルに働くと一口に言ってもその形態は大きく3つあり、更にどこで働くかによって無限通りの組み合わせがあります。「グローバルに働きたい」と口を揃えて就活生は語ります。特に留学の経験のある学生や語学系学部の学生がこのように強く語っている印象を受けます。自分が考えるグローバルを明確にしていく必要があるのではないでしょうか。繰り返しになりますが、グローバルに働くのは手段であって目的ではないことを念頭に置き、本記事が改めて自身のキャリアについて考えるきっかけになっていったら幸いです。・・・・ 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就活はゼミ選びから始まっている?ゼミというコミュニティーはどこまで就職活動結果を左右するか 就活はゼミ選びから始まっている?ゼミというコミュニティーはどこまで就職活動結果を左右するか 「ゼミに入っていないと就活で詰む」「〇〇ゼミに入れば就活は楽勝」「〇〇ゼミは教授のコネで〜〜に就職できるらしい」「〇〇ゼミは就活のコスパがいい/悪い」こんにちは、18卒就活生です。"2018年"が始まってしばらく経ちました。"18卒"という言葉は就活用語としてもはや他人事のように使っていたのですが、迫り来る卒業の二文字がようやく現実味を帯びてきたという感じで残りの学生生活を過ごしています。さて、年が明けて19卒の皆さんは、3月の本選考解禁に向けて、そろそろ身の引き締まる思いでいる時期かも知れません。一方で、20卒の皆さんの多くは大学・学部によっては入ゼミ試験が近づいてきたという方も多いのではないでしょうか。このゼミ選びは、就職活動と紐付けてあれこれ意見が出されることが多い気がしています。中でもよくあるのが以下のような冒頭のような噂だと思います。代表的なのは、慶應義塾大学法学部の小林良彰ゼミが挙げられるでしょう。同ゼミはゼミ員の内定先についてネット上の掲示板等でも話題にされ、OB・OGが有名企業ばかりに就職していることが有名なところだと思います。参考:慶應義塾大学法学部小林良彰ゼミOBOG本来学術的な専門性を高めるために所属するゼミ・研究会。しかしその入る目的は、「単位のため」「就職活動のため」など人それぞれだと思います。では、「就職活動のためのゼミ選び」という姿勢についてはどこまで妥当なものと言えるのでしょうか。以上を踏まえ、今回は「ゼミと就職活動」をテーマに、就職活動における所属コミュニティーの影響と両者の関連性について考察していきたいと思います。人気ゼミと不人気ゼミの内定実績まずは「優秀ゼミは就職活動の結果も優秀なのか?」という点について考えます。ここでは、ゼミの「優秀」と就職先の「優秀」を以下のように定義します。「優秀」なゼミ...学部内で比較して入るのが難しいゼミ。入ゼミ試験の倍率が高い。「優秀」就職先...就活生にとって一般に入るのが難しい就職先。入社難易度が高い。もちろん、「優秀ゼミならゼミ生活も充実」「優秀就職先なら今後の人生も幸せ」かどうかという議論はまた別の話であり、本記事ではあくまで難易度にフォーカスしているという点はご理解ください。ここでは、筆者が所属する大学・学部の友人8名に協力を依頼し、筆者のゼミも含め計9ゼミの17卒の就職先のデータを集めました。なお、筆者の大学はいわゆる上位校と呼ばれる大学で、学歴フィルターで落とされる可能性はまずないレベルと考えていいと思います。【用いるデータ】・入社難易度:「2017卒用文系就職偏差値ランキング」を参考にする。・入ゼミ難易度:各ゼミの2015年度入ゼミ試験(=2016年4月入ゼミ)の倍率を参考にする。(平均値は1.36)(「就職偏差値」はあくまで目安に過ぎませんので参考程度と考えていただければと思います)※就職偏差値のリストにない企業はカウントしない。以上のデータを基に、入ゼミ倍率と就職偏差値の平均値の相関を求めました。※縦軸:就職偏差値横軸:入ゼミ倍率当然完璧にとまではいきませんでしたが、入ゼミの難易度と就職先の「優秀さ」に関しては何となく相関があるような気もします。参考までにこのデータの相関係数は約0.482ということで、ある程度の相関は確認できると言えるでしょう。もちろんこの数値は完全に信頼できるものではなく、・サンプリングサイズが9と少ないため信頼性(Reliability)の面で疑問が残る。・就職偏差値に記載されている企業はあくまで限定的であり、最小値も55と大きい。・あくまで単年データであり、たまたまこの代が就職活動がうまくいった/いかないという可能性を考慮していない。といった統計上の問題が存在します。あくまで目安としてこんなデータもあるんだなぐらいに軽く捉えていただければと思います。また、上位大学の場合はある程度学生の学問に対する意識も高い(はず)ですが、大学によっては学生のレベルが高いゼミが人気である傾向が薄れる可能性もあり、大学・学部によって分析結果は異なると思います。入ゼミ活動と入社活動の共通点これだけ就職活動とゼミが関連付けられることが多いのは、何もコミュニティーの質に限った話のためだけではないと考えます。ゼミに入るその前の過程の段階から、就職活動といくつか共通点があるとも言えるでしょう。なお、見出しにはゴロ合わせで「入社」と示しましたが、厳密には「就社」になります(日本の採用は「こういった仕事をする」ではなく「この企業に就職する」という意識即面が強いため「就職」ではなく「就社」活動と呼ばれることがあります)。ゼミ試験と採用試験は選考フローが近いことが多いもちろんゼミや大学によって異なりますが、入ゼミ試験のフローは就職活動と近しいことが多いと思います。課題レポートに関しては採用試験ではあまり課せれませんが、ES・面接・GDあたりは両者で共通して頻出のフローになります。ゼミ試験と採用試験共に早くからの接触で有利に進められる「接触回数」も両者の共通点を語るうえでポイントになります。接触対象は、ゼミ試験であれば先輩のゼミ員や教授。採用試験でしたら人事やそこで働く社員が挙げられるでしょう。ゼミ試験当日や採用活動解禁まで何も準備や動き出しをしていなかった学生よりは、早くからオープンゼミやインターンなどに参加し、多くの接触と持った学生の方が選考でも有利になることは明らかでしょう。ゼミ試験の場合は知り合いの先輩がいたから即内定ということもありますが、採用試験で"コネ"はそうそう機能するわけではありません。そのため程度の違いこそありますが、「足を運んで自ら情報を掴む」姿勢は両者に共通して重要だと言えます。入ゼミ活動と入社活動の相違点このような共通点もある一方で、入ゼミ偏差値と就職偏差値が完璧に正の相関があるという状況にはなり得ません。完全に一致しない以上、両者には共通点もあれば相違点も存在します。学業がどこまで評価されるかゼミに入ってから行うのは研究活動、企業に入ってから行うのは事業活動です。「」でも述べた通り、学業とは典型的なインプットの取組みである一方、会社に入って求められるのはアウトプットの能力です(もちろん共同論文執筆などでゼミ活動中にアウトプットの要素が発生することは大いにあり得ます)。学業成績についてはこれまで在学中に真面目に学業に取り組んだ証として入ゼミ試験で評価されることは多いでしょうが、採用試験では上記理由によりそれ単体で評価されるケースは少ないと考えています。選考相手が違う当たり前ですが、入ゼミ試験はゼミに入るための試験で、採用試験は企業に入るための試験です。選考相手は、前者がゼミ生か教授、後者が人事か面接官の社員になります。これまでクラスやサークルといった内輪の環境でちやほやされて過ごしていた学生が、いざ面接を始めとした改まった環境に置かれると全く自分を表現できないというのはよくある話です。それが同じ大学に通う学生・教授と、社会経験を積んだ大人では程度が大きく異なると考えます。まず、自分はそこそこできるという驕りを捨てること。これが重要だと思います。参考:選考基準が違う「」でも述べたように、営利組織である企業が欲しい人材とは会社の利益に貢献できる人材です。一方、ゼミはあくまで営利を目的としない学術集団であるため、「ゼミの利益に貢献できるか」という指標からはやや外れるでしょう。そもそも何を「利益」と考えるかはゼミによって異なります。「仲間とうまくやれる組織にマッチした人材か」という点では両者に共通点はありますが、やはり賃金という対価を払う/払わないで採用スタンスに相違が発生するのは自然な成り行きだと言えるでしょう。教授の"コネ"入社って存在する?「〇〇ゼミに行けば就活にも有利だ」の風潮として、「教授の力(≒人脈)によりどこかの企業にコネ入社できるのでは?」という考え方があると思います。結論、このような教授の力が働くことはゼミによってはゼロではありません。事実私の大学では、あるゼミで某政府系金融の内定者が毎年ゼミ員から必ず1名ずつ(しかもそこはその教授の出身企業)というゼミも存在します。しかし、入ゼミ試験のコネと比べれば教授からのそれなんてものは遭遇可能性はかなり低く、理系研究室の推薦と比べても同様のことが言えます。また、そういった事例があるゼミに入ったとしても教授からのお墨付きをもらえるとも限らないため、教授のコネ狙いのゼミ選びは避けた方が無難でしょう。なぜ優秀ゼミは就活結果も優秀な傾向にあるのか内定実績で示したデータはあくまで筆者の大学におけるサンプリングサイズ9の情報ですが、多くの学生は、人気が高いゼミが何となく就職活動も強い傾向について何となくでも感じていると思われます。ここでは以下の優秀ゼミあるあるに沿った形で、その理由について両者を比較しながら推測していきます。【優秀ゼミあるある】・活動日数が多い。活動時間外で集まることも多い・ゼミ内でディスカッションを多く実施・〇〇学会といった外部コンテスト・及びインゼミに積極的に参加・「私たちは、勉強も遊びも全力です!」みたいな方針のところが多い※インゼミ...「インターゼミナール」の略。複数のゼミ同士が合同でゼミ活動を行うこと優秀ゼミが就活でも強い理由1:難関のゼミ試験フローを突破してきた強者が集まるため先述した通り入ゼミ試験と採用試験は選考フローが近しいことが多く、近いフローを突破した人材ならば、就職活動でもES・GD・面接といった選考通過率が高い傾向も推測できるでしょう。人気が高いゼミはこういった複数の選考を通してしっかりと後輩を選別しようという傾向も強く、就職活動のフローでも実力を発揮する人は相対的に多くなると考えます。優秀ゼミが就活でも強い理由2:ゼミ試験だけでなくゼミ活動も選考フローに近いため優秀ゼミの特徴として、とにかくディスカッション系のコンテンツに多く取り組んでいる傾向がある気がします。ディベートのような典型的な形式だけでなく、例えば輪読のようなインプット要素が強いものでもゼミ員同士で議論を交わす機会が多いです。また、インゼミや外部コンテスト等でゼミ内の内輪に留まらない活動が多いのも特徴として挙げられます。優秀な学生同士が集まったとしても、ただの内輪での馴れ合いになってしまうようでは効果は発揮されにくいと考えます。「就活ではコミュニケーション能力(コミュ力)が大切」と言われることも多いですが、就職活動で活かされるようなコミュニケーション能力は、やはり自分の慣れない環境で積極的にコミュニケーションを取っていくことで培われる面も多いと考えています。入ゼミ試験からにゼミ活動に至るまで就職活動に近しいことをこなす優秀ゼミでは、外部的に選考突破力を高める環境が備わっていると言うことができるでしょう。優秀ゼミが就活でも強い理由3:OBが充実かつプライドが高いため冒頭で述べた小林良彰ゼミのような先輩が人気企業にバンバン内定を獲得するゼミの場合、先輩たちに続いて自分たちも上位企業を目指そうという意識が働きます。[先輩が人気企業に行っている→自分たちもと就職活動への意識が高まる→同期同士でも情報共有をしつつ切磋琢磨する環境が備わる]というように、環境面での正のスパイラルが働いているとも考えられます。また、そもそもそういった人気企業に入った卒業生がいることで、OB訪問がしやすいなど体育会に近いようなメリットも発生します。また、「自分たちは優秀だ」という意識から人気ゼミでは就職活動でもプライドが高い学生が多く、就活偏差値が高い世間が「すごい」と言ってくれそうな企業を目指す学生の割合も高い気がしています。(その反面SNSでリア充アピールをして承認欲求を示しているようなゼミは優秀ゼミに多いような気も...)優秀ゼミが就活でも強い理由4:忙しい中での時間の使い方に長けている優秀ゼミでは一般にゼミの活動内容が充実(というかエグい)しているところが多く、学生生活のうち多くの時間をゼミに費やします。一方、そのようなゼミで忙しい学生に限って、サークルなど他のことを疎かにはせず、自分で時間を作りだしてうまくスケジュールをやりくりしているケースが多い印象があります。就職活動中にも、スケジュールを確保しつつ限られた時間内で行動量を増やすことは重要であり、優秀ゼミの学生の多くがそれができる素質を持っていることも一因だと思います。参考:優秀ゼミが就活でも強い理由5:努力ができる主体性を持った人材が育ちやすい個人的にはこれが最大の要因ではないかと考えています。就職活動では自身の過去の経験に基いて質問が投げかけられることが多いのですが、ゼミという一コミュニティーでの活動を意欲的に取組み、その環境で努力し(エグっ)ている人はそうでない人より魅力的に感じられるのは自然な捉え方だと思います。また、課題の多さや共同論文の執筆といった活動が目立つゼミでは、何らの形でゼミ全体として成果を残そうとしているところが多い印象があります。一人ひとりが自身の役割を明確にして、ゼミという組織に対してどう貢献できるかを考え、それに対して主体的に行動できる。この素質は仕事をしていくうえでも重要であるため、学生時代から組織のメンバーとしての役割を果たす経験をしてきた人は就職活動でも評価されやすいと考えています。また、人気ゼミの話からはやや逸れますが、"あえて"ゼミに入らない層も就職活動で強い傾向にあると考えています(勉強したくないからといった理由は別です)。実際多くの学生が「みんなが入るから」「就活での学業のネタ作り」程度の理由でゼミに入るという選択をしており、そのような何となくの選択よりも在学中に打ち込めるものがある人は評価が高まりやすいでしょう。では、倍率の高いゼミに振り込むべきなのか?このような話をしていると人気ゼミに入るインセンティブが働いているような気がするのですが、多くの大学・学部では全員が希望したゼミに入れるわけではないと思います。当然人気ゼミは入ゼミ倍率が高く、場合によっては一度・二度と落ちたらほとんど"いい"ゼミが残っていない、もしくはそもそもゼミに所属できない"ノンゼミ"状態になってしまうというところもあるでしょう。では、そのリスクを負ってまで倍率の高いゼミに振り込むべきなのか。もちろんそのゼミに対する思い入れも含め人それぞれといってしまえばそれまでですが、筆者は自信が無ければ高倍率のゼミは避けた方が無難というスタンスを取っています。人気ゼミを避けた方がいいケース1:ゼミ試験の"採用基準"の曖昧さ入ゼミ試験であれ採用試験であれ、受け入れる側は採用基準を設け入ゼミ/入社の可否を判断しています。もちろん企業の採用基準はそれぞれなわけですが、総合職に求められる素質はある程度共通しており、一社内定した人が次々と他社の内定を勝ち取っていくということが往々にしてあります。新卒採用担当の方の話を聞くと、外資系コンサルや外資系投資銀行の内定を持っているような優秀な学生が欲しいということをよく聞きます。このように他業界で評価された人材であれば優秀なはずとして、内定があることをさりげなく伝えると高く評価されることがあります。参考:一方、営利団体である企業とは異なり、目標やゼミとしての成功に対する考え方はそれぞれであることから、採用基準が満たせるかどうかはより運要素が強いと考えています。そもそも、「女子だったら全員合格」「〜〜団体に入っていればコネで絶対に入ゼミできる」といったように、就職活動ではまずあり得ない採用基準を設けているところも多いと思っています。対策してもどうしようもない要素が多いぶん根拠なしに高倍率のゼミに振り込むことはリスクが高い選択と言えるでしょう。参考:人気ゼミを避けた方がいいケース2:「どのゼミか」よりも「ゼミに入っているか」所属ゼミについては就職活動でエントリーシートでも書く欄があることは多いのですが、そのゼミ名自体で評価をしている企業はほぼないと言っていいと思います。先述した小林ゼミぐらい有名になれば何か有利に働くことはもしかしたらあるかもしれませんが、基本的にゼミ名が採用に直結するということはありません。それよりも、所属ゼミ欄が空欄だと面接でそこを突っ込まれることがあります。人気ゼミに入っているというプラスよりもゼミに所属していないというマイナスの方が大きかったりもします。もちろん、ゼミに所属していない理由を採用側が納得するよう説明できれば問題はありません(ゼミに所属していることがスタンダードだという捉え方にもやや問題がある気もしますが)。人気ゼミを避けた方がいいケース3:生存者バイアスに基づくアドバイス人気ゼミに所属する先輩から入ゼミについてアドバイスを求めると、「倍率なんか気にせず入りたいゼミを受けなければ後で絶対後悔するよ」といったように、高倍率でも気にせず受けることを勧める人の方が多いと思います。しかし、こういったアドバイスはあくまで入ゼミ試験を突破したもの、すなわち生存者バイアスに基づくアドバイスに過ぎないという事実は認識しておくべきでしょう。ゼミ員からすれば志願者を増やし自分が所属するゼミをより人気にしたいと考えるでしょうし、アドバイスされた人が仮にゼミ試験に落ちたとしても何か責任を問われるというわけではありません。「誰が」そのアドバイスを述べたのかを相手方の立場・意図に沿って把握することはゼミ試験に限らず就職活動でも重要です。アドバイスを鵜呑みにするのではなく、あくまで参考として自分の頭で考えるためにも、特にこの生存者バイアスについては認識しておくべきだと考えます。最後に所属するコミュニティーは就職活動結果に影響を与える面は多いのですが、先述の通り「このコミュニティーに所属していれば即内定」ということはほとんどなく、過度にそれを気にし過ぎることは無いと思っています。ゼミであれ企業であれ、「どこに行くか」以上に「そこでどう活躍していくか」という方が大事だったりもするため、結局は自分自身の行動次第でよりよい結果に導くことは可能です。本記事を皆さんのゼミ選びの考え方として役立てていただければと思います。なお、就職活動に不安があるという方には就職エージェントneoがおすすめです。アドバイザーからは、自分の就活の軸に合った企業選びを手伝ってもらえるだけでなく、その企業のエントリーシート・面接といった選考対策のサポートを受けることができます。少しでも興味のあるという方は、下記の画像をクリックしてサービスを利用してみてください。 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